スマホやPCは日本人の生活に深く浸透していますが、その使用に付帯するリスク、長時間使用の危険性や生体の影響についてはあまり知られていません。広がる有害電磁波（デジタル毒）がもたらす健康リスクへの認識、オール電化や5Ｇが加速するデジタル社会進化の中で私たちの健康を守る方法を提案しています。

電磁波は：

　電磁波は「電場」と「磁場」が「波」となって進んでいきます。

　　①電場：

　　　　　・コンセントのプラグを差し込んだ時点で発生します。

　　　　　・電圧がかかっているものの周りに必ず発生し、電圧が大きくなると電界も大きくなります。

　　　　　・単位：V/m（ボルト・パー・メートル）

　　　　　・身体の表面を伝わって誘導電流を作り出します。

　　　　　・自立神経や皮膚表面に変化を及ぼす可能性があります。

　　　　　・人間や動物の神経間には生体電位というものが働いており、これによって細胞レベルの

　　　　　　情報伝達が行われています。電場が、この生体電位に影響を及ぼすことにより、身体や

　　　　　　健康状態に不具合を起こすと考えられています。

　　　　　・コンセントを抜く、或いは、アースをすることで解決します。

　　　　　・一般に、周囲に建物や木、金属などの導電体があると電界の強さは弱まります。

　　②磁場：

　　　　　・家電製品のスイッチを入れた時点で発生します。

　　　　　・電流が流れているものの周りに必ず発生し、電流が大きくなると磁界も大きくなります。

　　　　　・単位：mG（ミリガウス）、または、μT（マイクロテスラ）

　　　　　・すべての物質を通り抜けて、電磁誘導により熱変化を起こします。

　　　　　・遺伝子損傷や内臓疾患および発ガンの可能性があります。

　　　　　・磁場は波打ちながら、まるでドリルで穴を掘っているように進み、人間の体さえも貫通

　　　　　　してしまいます。磁場が遺伝子まで引きちぎってしますという説もあります。

　　　　　・距離をとる、或いは、電源を切ることが一般的な解決法です。磁場は離れると、極度に

　　　　　　弱くなります。

　　※電磁波の電場はアースをとることによって減らせますが、磁場は減らすことはできません。

電磁波の安全基準は：

では、どのくらいの電磁波であるならば安全であるかというと、日本電磁波協会(EMFA)ではセーフティガイドラインを次のように決めています。

　　・電場基準：25V/m以下

　　・磁場基準：2.5ｍG（0.25μT）以下

世界で最初に電磁波の基準を決めたスウェーデンの基準（MPR-II：VDT電磁波規制ガイドライン）では、

　　・交流電場：25V/m以下

　　・交流磁場：2.5ｍG以下

で、日本電磁波協会はこれに倣っています。

　ドイツのバウビオロギー（ドイツ：寝室領域におけるバウビオロギーの指針値 SBM-2015）ではさらに、より詳しく決めています。

　　・交流電場：1V/m以下（問題なし）、1～5V/m（さほど問題なし）、5～50V/m（かなり問題

　　　あり）、50V/m以上（極めて問題あり）

　　・交流磁場：0.2ｍG以下（問題なし）、0.2～1ｍG（さほど問題なし）、1ｍG～5ｍG（かなり

　　　問題あり）、5ｍG以上（極めて問題あり）

となっています。

家のなかでの電磁波は：

　　家の壁の裏には電気の配線がめぐらされています。くつろぎや睡眠の場所であるべき家に、案外、電磁波が潜んでいます。

https://emfa-japan.or.jp/services/safetyguide/

（日本電磁波協会ホームぺージから）

　　・電場：　安全基準（25V/m)以上は一階床で39.8%、２階床で86.7%ありました。２階に寝室、居　間、子供部屋などがある場合、要注意です。

　　・磁場：　安全基準（2.5mG）を超えているのは、1階床で8.3%、２階床で8.3%でした。壁内の配線の場所や集中により、局所的に磁場が高くなる場合があります。

日本は先進国中、最も家の中の電磁波が強いです。

欧米では、コンセントにアースの差し込みがついている例が多いです。コンセントの３つ目の穴はアースです。

しかし、日本の一般的な100vコンセントは上図のAタイプで、アース端子がありません。アースがとれていないと、電場が高くなります。これが、日本の家の中の電磁波が大きい原因です。

減らすべきは電磁波ノイズです。

電磁波を全く遮断して、内部には電磁波の真空状態を作る「ファラデーボックス」というものがあります（電磁波を計測する施設では、そのような部屋が存在します）が、家や部屋全体を電磁波遮断すると、その中に、電磁波を発生させる電子機器や電気機器を置けば、その中で電磁波が反射して、より内部にいる人の身体に危険を及ぼすことになります。

地球は北極・南極に巨大な磁気をおびて地球全体にその力が及んでいます、地磁気はコンパスが常に北を指すのはそのためです。この自然の地磁気は、赤道あたりでは約 300 ～ 350 mG、極域では約 550 ～ 600 mG です。日本国内では、沖縄で 440 mG くらいなのに対して、北海道では 500 mG くらいになります。非常に強い力であるとわかりますが、地上の生物は古代からその地磁気を浴びて生きており、人もそれに慣れてDNAに組み込まれています。

しかし、電磁波の問題は人工に作り出した電気によって起きています。交流電気は発電機によって人工的に作った電気で、時間的に電圧が変化して振動しています。この振動数が周波数であり、振動が人工電磁波そのものです。一方、直流電気は振動する変化はないので、電磁波の発生はありません。（ですから、ノートパソコンは使わないときにコンセントに刺して充電しておき、使うときはコンセントから抜いて内臓バッテリー（直流電源）で動かせば良いです。）

家庭やオフィスの交流電気が配線やブレーカー、電気コンセント、電気器具を流れるとき、ノイズ（雑音）が発生します。これが「電磁波ノイズ」です。この電磁波ノイズが人体に電磁波障害を引き起こす正体だと考えられています。むやみやたらに電磁波をなくすことを考えるよりも、電磁波ノイズをなくす、或いは中和・調和させるほうがはるかに簡単で、人体に有益です。人工電磁波の電磁波ノイズは地球の自然な磁気を崩して生命や健康に悪影響を及ぼしています。現在の電磁波メーターでは電磁波ノイズの増減は測定できません。

弊社が輸入販売しているパワーピラミッド、パワーペンダント、RadiSafe、5Gプロテクト、smartdotなどは、それらが記憶している周波数により、電磁波ノイズを調和・中和させます。

＊電磁波についてご心配やご質問、ご相談はこちらへ。

Press

News

2023.11.02
iPhone 12 の電磁波が基準値を超えたことについてのニュースレター10月号を発行しました。

フランス当局は iPhone 12 の電磁波が基準値を超えているとして、9月12日に販売停止措置をとりました。今回のニュースレターはこの動きについてお知らせします。

2023.09.13
車の電磁波の影響についてのニュースレター８月号を発行しました。

今回は、気になるクルマの電磁波の影響について特集しています。時代とともに、クルマの中には電磁波の発生源となっている電子機器が増えています。どんなものがあるのか、そして、対応策は何か、是非、ご覧ください。

2023.03.28
BIOPLE　FES　vol. 16 に出品しました。

2023年3月23～25日に東京の（株）マッシュビューティーラボ本社で開催されたBIOPLE　FES　vol. 16 に、スマートドット、ラディセーフ、5G プロテクトを出品しました。当日、1級電磁波測定士がお客様の疑問や相談を承りました。多くの方々が電磁波について普段感じている不安などをお話しされ、電磁波対策グッズに関心を持たれていました。また、ベッドに貼って熟睡できるスリープドットにも興味を持たれて買われるお客様もいらっしゃいました。

2023.03.15
米国で１９歳以下の脳腫瘍・白血病が増加

米国で０～１９歳の脳腫瘍と白血病の発症率が増加していることを、2022年９月に発表された論文が明らかにしました。携帯電話からの高周波電磁波が脳腫瘍のリスクを高め、また、低周波磁場が小児白血病のリスクを高める可能性を、これまで各国の疫学調査が示してきたことを踏まえると、環境中の電磁波の増加がこれらのがんの増加の原因になっている可能性が浮かび上がります。

また、日本においても、若者の脳腫瘍が増えていることを、東京女子医科大学の山口直人教授らのグループが明らかにしました。そして、Lennart Hardell（レナート・ハーデル）らも、スウェーデンでの脳腫瘍の発症率を分析し、全世代の男女とも増加が見られましたが、診断時２０～３９歳の若者で最大の増加が見られました。

 

「出典：電磁波問題市民研究会ホームぺージ」から抜粋

http://dennjiha.org/?page_id=15711

2023.03.01
英国行政裁判所が電磁波過敏症の１３歳女子生徒の学校対応などを義務付け　「世界初」

英国の電磁波過敏症（ＥＨＳ）の１３歳女子生徒が学校に通えるようにするため、自治体へ対応を義務付ける決定を英国の行政審判所が出しました。この決定についての報道発表文を出した医師・研究者グループは「行政機関に電磁波の少ない教育設備を用意することを法的に義務付けた、世界初のケース」と述べています。

　女子生徒は電磁波過敏症で、特に無線ＬＡＮに敏感でした。そこで、学校教育に電磁波が少ない環境が必要だとして、２０１７年８月に教育面・健康面・介護面での改善計画の策定を求めました。しかし、策定の最初のプロセスである改善計画作製すら不要だと自治体当局は判断。女子生徒側が不服申立てを行い、裁判所は２０１８年７月、アセスメントを行うよう当局へ指示しました。裁判所に従って当局はアセスメントを行いましたが、そのうえで２０１９年２月、既存のサポートで対応できるので改善計画は必要ないと決定しました。女子生徒側が不服を申し立て、２０１９年１１月、裁判所は当局の決定を取り消しました。その後、２０２１年になって子ども側は、これまでとは違う自治体を相手取って裁判所へ申立てを行い、勝利しました。そして2022年８月、女子生徒はようやく改善計画を獲得することができたのです。

出典：電磁波市民研究会ホームぺージから抜粋

https://dennjiha.org/?page_id=15661#:~:text=%E8%8B%B1%E5%9B%BD%E3%81%AE%E9%9B%BB%E7%A3%81%E6%B3%A2%E9%81%8E%E6%95%8F%E7%97%87,%E3%82%B1%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%80%8D%E3%81%A8%E8%BF%B0%E3%81%B9%E3%81%A6%E3%81%84%E3%81%BE%E3%81%99%E3%80%82